当院は、私の父がこの地に開業した医院から始まり、長年にわたり地域医療に携わってまいりました。
私自身も、脳神経外科医として大学病院で勤務する傍ら、非常勤として当院の診療にもあたってまいりました。
そして、30年ほど前に父の後を継ぎ、院長に就任いたしました。
以来、当院が目指すのは、慢性期の患者さんが人生の最後を穏やかに過ごせるような病院です。
ご本人、そしてご家族の皆様のご希望をできる限り尊重し、その方にとって最善の医療を提供したいと考えております。
そのために、皆様のお話をじっくりと伺い、不安や疑問に丁寧にお答えすることを大切にしています。
以前、患者さんのご家族から「母がここで亡くなって、父もぜひここでお願いしたい」というお言葉をいただきました。
この言葉は、私にとって何よりの励みであり、これからもこの言葉を胸に、日々の診療に精進していきたいと思っております。
当院のスタッフたちは、常に自分で考え、患者さんとご家族にとって一番良い方法を模索しています。
そんな頼もしいスタッフと共に、皆様に寄り添い、共に歩んでいける病院でありたいと願っております。
これは、療養病棟での入院生活がより快適で質の高いものになるように、特に「療養環境」を整えている病院に対して、通常の入院基本料に「上乗せ」して請求できる特別な料金のことです。「加算」とは、基本的な料金にプラスされるもの、と考えてください。
「療養病棟療養環境改善加算」にはいくつかの種類があり、「２」はそのうちの一つです。この「加算２」を算定（請求）できる病院は、国が定めた療養環境に関する基準を満たしています。具体的には、以下のような点について、一定のレベル以上であることが求められます。
この加算を算定している病院は、患者さんが少しでも快適に、安心して療養生活を送れるように、環境整備に力を入れている病院と言えます。入院生活が長くなることもある療養病棟において、こうした環境面の充実は、患者さんの生活の質（QOL）の向上につながります。
つまり、「療養病棟療養環境改善加算２」は、より良い環境で療養できることに対する追加の評価であり、そのための費用の一部を示している、と理解するとよいでしょう。
診療録管理体制加算３とは、医療機関が電子カルテを適切に管理・運用していることを評価する加算です。患者さんの診療情報を安全かつ効率的に管理することで、質の高い医療の提供を目指しています。
この加算を受け取るには、厳しい基準をクリアする必要があります。具体的には、以下の３つの要件を全て満たしている必要があります。
診療録管理体制加算には、１、２、３の３段階があります。加算３は、最も基準が厳しく設定されています。加算１や２と比べて、より高度な安全管理措置が求められます。具体的には、以下のような項目が評価されます。
診療録管理体制加算３を取得している医療機関は、患者さんの診療情報をより安全かつ確実に管理しています。これにより、以下のようなメリットが期待できます。
医療機関を受診する際は、診療録管理体制加算の有無も参考に、安心して治療を受けられる医療機関選びの材料としてください。
データ提出加算とは、医療機関が質の高い医療を提供するために、診療に関するデータを集計・分析し、国に提出することを評価する制度です。このデータ提出によって加算される診療報酬のことを指します。簡単に言うと、医療の質の向上への取り組みを評価する加算です。
医療の質を向上させるためには、現状を把握し、改善策を講じる必要があります。そのためには、全国の医療機関から様々なデータを収集し、分析することが不可欠です。集められたデータは、医療政策の立案や医療技術の向上に役立てられます。また、患者さんにとっても、質の高い医療機関選びの参考情報となります。
データ提出加算には様々な種類があり、提出するデータの内容や対象となる医療機関が異なります。例えば、以下のようなものがあります。
データ提出加算を受けるためには、それぞれの加算で定められた基準を満たす必要があります。具体的には、
などが求められます。これらの基準を満たすことで、医療機関はデータ提出加算を受けることができます。
医療機関がデータ提出加算に取り組むことで、医療の質の向上や医療費の適正化が期待できます。これは、患者さんにとって、より良い医療サービスを受けられることに繋がります。また、公開されているデータは、医療機関を選ぶ際の参考情報として活用することもできます。
ただし、データ提出加算は、医療費が上がることを意味するものではありません。加算によって得られた診療報酬は、データ収集・分析にかかる費用や、医療の質の向上のための取り組みに活用されます。
病院の入院費用のうち、基本的なサービスに対する1日あたりの費用を「入院基本料」といいます。その中でも、「療養病棟」という種類の病棟に入院した場合にかかるのが「療養病棟入院基本料」です。
急な病気の治療が終わった後も、引き続き長期間の医療やケア、リハビリが必要な方が入院する病棟です。病状は比較的安定しているものの、すぐには自宅に帰れない方が対象となります。
病院が「療養病棟入院基本料」を請求するには、国が定めた「施設基準」というルールを満たす必要があります。これは、
などを定めたものです。この基準を満たしていることで、患者さんは安心して療養できる環境が保証されます。
療養病棟入院基本料の金額は、入院している患者さん一人ひとりの状態によって異なります。主に以下の2つの区分で評価され、料金が決まります。
医療的なケアが多く必要（医療区分が高い）な方や、介護が多く必要（ADL区分が高い）な方ほど、手厚いケアが必要になるため、入院基本料は高くなる傾向があります。
「療養病棟入院基本料」は、国の基準を満たした療養病棟で、患者さんの状態に応じた適切な医療・ケアを提供するための基本的な1日あたりの料金です。具体的な金額は、医療や介護の必要度によって変わります。高額な医療費がかかった場合でも、高額療養費制度により自己負担額には上限がありますので、ご安心ください。
薬剤管理指導料とは、お薬を安全かつ効果的に使用していただくために、薬剤師が患者さん一人ひとりに合わせた丁寧な説明や指導を行うことで、医療機関が受け取ることができる診療報酬のことです。簡単に言うと、薬剤師によるお薬の個別指導に対する費用です。
薬剤師は、医師の処方箋に基づき、患者さんの状態に合わせて、以下の内容を説明・指導してくれます。
患者さんの状況や、お薬の種類や量、管理の難易度などに応じて、いくつかの種類に分けられています。例えば、
どの薬剤管理指導料が算定されるかは、患者さんの状態や服用するお薬によって異なります。
薬剤管理指導を受けることで、以下のようなメリットがあります。
薬剤師による丁寧な説明や指導を受けることで、患者さん自身がお薬について理解を深め、積極的に治療に参加することができるようになります。薬について疑問や不安があれば、遠慮なく薬剤師に相談しましょう。
病院やクリニックでCT検査やMRI検査を受けると、検査費用とは別に「特掲診療料」というものが加算される場合があります。これは、高度な医療機器を使用したり、質の高い医療を提供するための費用を国が認めているものです。その中の1つに「CT撮影及びMRI撮影」の施設基準があります。簡単に言うと、この基準を満たした医療機関は、より質の高いCT検査やMRI検査を提供できる体制が整っているということです。
この施設基準には、主に以下の項目が含まれています。これらを満たすことで、より精密で安全な画像診断が可能となり、患者さんにとってより良い医療サービスの提供につながります。
この施設基準を満たした医療機関は、「CT撮影及びMRI撮影」の特掲診療料を算定することができます。つまり、検査費用に加えて、質の高い医療提供に対する費用が上乗せされるということです。患者さんにとっては、少し費用が高くなることもありますが、より精度の高い検査、より安全な検査、そして適切な診断を受けることができるメリットがあります。
医療機関を選ぶ際には、この施設基準を満たしているかどうかも1つの判断材料として参考にしてみてください。ホームページなどで公表している場合もありますし、直接医療機関に問い合わせて確認することも可能です。
外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）は、医療機関が質の高い医療を提供していることを評価する制度の一つです。厚生労働省が定めた一定の基準を満たすことで、診療報酬に加算される特掲診療料です。簡単に言うと、より良い医療を提供するために努力している医療機関に対して、国が追加で費用を支払う仕組みです。
病院や診療所など、外来診療や在宅医療を提供している医療機関が対象となります。ただし、この評価料を受け取るためには、厚生労働省が定めた様々な基準をクリアする必要があります。
主な基準は以下の通りです。大きく分けて、「質の高い医療の提供体制」と「多職種連携の推進」に関する基準があります。
この評価料を取得した医療機関は、より質の高い医療を提供するための体制が整っていると考えられます。患者さんにとっては、以下のようなメリットが期待できます。
つまり、外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）を取得している医療機関は、患者さんにとってより良い医療を提供するために積極的に取り組んでいる証と言えるでしょう。
入院ベースアップ評価料とは、病院の入院医療の質の向上を目的とした診療報酬制度の一つです。病院が一定の基準を満たすと、この評価料を算定することができます。つまり、より質の高い入院医療を提供している病院に対して、国が追加で費用を支払う仕組みです。
医療技術の進歩や高齢化の進展に伴い、入院医療にはより高度で専門的な対応が求められています。入院ベースアップ評価料は、病院が質の高い医療を提供するための努力を評価し、より良い医療環境の整備を促進するために設けられています。
入院ベースアップ評価料には、1から165までの様々な種類があり、それぞれ特定の医療行為や体制に関する評価項目が設定されています。例えば、看護師の配置人数、医師の勤務体制、医療機器の整備状況、感染対策の実施状況などが評価の対象となります。病院はこれらの項目について基準を満たすことで、該当する評価料を算定することができます。
入院ベースアップ評価料を算定している病院は、質の高い入院医療を提供している可能性が高いと言えます。病院を選ぶ際の参考情報の一つとして、これらの評価料の有無を確認してみるのも良いでしょう。ただし、評価料の種類が多いため、それぞれの意味を理解するのは難しいかもしれません。気になる評価料があれば、病院のスタッフに尋ねてみることをお勧めします。
最終的には、評価料の有無だけでなく、医師や看護師とのコミュニケーション、病院の雰囲気なども考慮して、自分に合った病院を選ぶことが大切です。
医療機関では、患者さんの治療に酸素を使用することがあります。その酸素の購入価格を国に届け出る制度が「酸素の購入価格の届出」です。これは、医療機関が適切な価格で酸素を仕入れているかを確認し、医療費の適正化を図るための仕組みです。一般の方にはあまり馴染みがありませんが、医療費の構成要素の一つに関わる重要な届出です。
酸素は、在宅酸素療法など患者さんの生命維持に不可欠な医療機器の一つです。医療機関は、患者さんに酸素を提供する際、その費用を医療費として請求します。この医療費には、酸素の購入価格も含まれています。もし、酸素の購入価格が不当に高額であれば、医療費全体も高額になり、患者さんの負担や医療保険制度への影響も大きくなります。そのため、酸素の購入価格を届け出ることで、価格の透明性を確保し、医療費の適正化を図っているのです。
酸素を購入し、患者さんに提供している医療機関が、毎年1回、厚生労働大臣に届け出る必要があります。具体的には、前年度に購入した酸素の価格などを記載した書類を提出します。
届出を怠ると、医療法に基づく罰則が適用される可能性があります。また、適正な医療費の請求ができなくなる可能性もあります。
この届出制度によって、酸素の購入価格が適切に管理されるため、医療費の無駄を省き、患者さんの負担軽減や医療保険制度の安定化に繋がります。つまり、私たちが安心して医療サービスを受けられることに間接的に貢献しているのです。
入院時食事療養(Ⅰ)と入院時生活療養(Ⅰ)は、病院における療養環境の質向上を目指すための厚生労働省が定めた施設基準です。簡単に言うと、より質の高い食事と生活のサポートを受けられる病院の証です。
これらはセットで運用されることが多く、まとめて「入院時食事療養・生活療養(Ⅰ)」と呼ばれることもあります。どちらも「(Ⅰ)」とあるように、より高い基準の「(Ⅱ)」も存在します。「(Ⅰ)」は標準的な質、「(Ⅱ)」はより質の高いサービスを提供する病院ということになります。
食事療養(Ⅰ)の基準を満たす病院では、管理栄養士・栄養士が、患者さんの病状や栄養状態に合わせた食事を提供します。単にカロリー計算された食事を出すだけでなく、美味しく食べられるように工夫されていたり、個別の栄養相談を受けられたりもします。具体的には下記のような取り組みが行われています。
生活療養(Ⅰ)は、入院中の生活を快適に過ごせるようサポートする体制が整っている病院の証です。入院生活における不安やストレスを軽減し、療養に専念できる環境を提供することを目指しています。具体的には下記のような取り組みが行われています。
つまり、入院時食事療養(Ⅰ)・入院時生活療養(Ⅰ)の基準を満たした病院を選ぶことで、治療だけでなく、食事や生活面でも質の高いサービスを受け、安心して入院生活を送ることができると言えます。